ロンドンの海外駐在員の給与を大公開！日本に比べてどれくらい増える？家は立つ？

どうも、ロンドン駐在員のぷーたです。
今回の記事は、次のような方の疑問を解決するために書いています。

海外駐在員の給料事情（一般論）

海外駐在すると手取りは１．７～２倍くらいに増える

海外駐在と聞くとどんなことを思い浮かべますか？
「海外勤務かっこいい！」
「日本でも海外でも給料がもらえるから羨ましい！」
「５年も働くと家が建つくらいにお金が貯まるんでしょ？」

などなど、思うことがあると思います。実際私も海外勤務が決まったときには、真っ先にお金の話が頭に浮かびました。

結論から言うと、海外勤務をすれば給料は確実に増えます。

具体的には、年収ベースでは１．５～１．８倍くらい、手取りベースでは１．７～２倍くらいの増加になるのではないでしょうか。もらえるお金の話だけをすると、かなりの金額をもらえることになるのは間違いありません。

ただ、昨今の円安傾向もあり、生活レベルがこの通りになるかは別です。また、日本でも物価が上がり始めていますが、物価上昇のレベルが海外だと日本よりも高いため、実際もらっている金額ほどの生活水準の向上を感じられるかは別の話となります。

給料が増える理由

海外駐在する際に給料が増える理由には、以下の３点があります。

以下、各項目について解説していきます。

手当がたくさんもらえる

給料が増える主な理由としては、手当がたくさんもらえる、という点があります。会社によって違いはあると思いますが、海外駐在員は以下のような手当を受け取ることができます。

1. 海外赴任手当
2. ハードシップ手当
3. 物価調整手当
4. 単身赴任手当

海外赴任手当

海外駐在員は、基本的な労働時間や休日などに関して日本の労働基準法が適用されなくなり、かつ、日本との時差や業務でカバーする範囲が広くなることから、裁量で働かなければならない状況が多くなります。そのため、単純な時間外労働時間で計算される時間外業務手当は支払われないのが一般的です。その補填として、私の会社では４５時間分の残業代が手当として加えられます。これが海外勤務手当です。

この海外赴任手当には、日本とは異なる異文化、異言語の土地勘のない国や地域で、価値観や意識の異なる方々といっしょに働く難しさやストレスに対する手当と考えていいと思います。

正直、ロンドンは英語圏ですし、他の地域に比べて恵まれているかもしれませんが、それでも仕事や日常生活で受けるストレスは日本にいる場合とは比べ物にならないレベルですし、手当に見合うだけの大変さがあるのではないかと私は思います。

物価調整手当

日本も最近では物価が上昇してきた、と言われてはいますがアメリカ、ユーロ圏と比較してその上昇幅は低くなっています。そのため、日本の給与テーブルをそのまま米ドルやユーロ、ポンド換算しても生活レベルは下がってしまいます。
第一生命経済研究所Webサイトより

そこで、会社は駐在員が日本と同じレベルの生活を送れるようにする必要があります。そこで利用されるのが物価調整手当です。この物価調整手当の算定には生計費指数という指数を使います。

生計費指数とは、

生計費指数は本国(ベース都市)を100として、本国通貨(日本円)で任地との相対的な物価差を把握したものであり、本国通貨、任地の現地通貨それぞれの為替変動と、本国と任地それぞれの物価変動の影響を受けて変化する値

マーシュ・マクレナンWebサイトより

ということです。つまりは日本と海外の物価の違いがあるため、日本の給与水準をそのまま外国の通貨に換算しただけでは期待される水準の生活ができない事が考えられるため、物価調整手当を支払うことでその調整をおこなうということですね。

物価調整手当は毎月変動する会社もあるようですが、私の会社は半年に一回変更されることとなっています。イギリス駐在の場合、ポンドと円の為替変動の影響と、生計費指数の変動の影響を加味して、なんとなくは日本で生活していたときと同じような水準で生活ができるようにされているようです。

微妙な書き方になっていますが、実感としてはロンドンで生活する場合、物価調整手当が支払われていたとしても明らかに日本での生活よりも生活レベルは落ちてしまうのではないかと思います。この内容については別記事で書きたいと思います。

ハードシップ手当

海外赴任手当の項目で異文化、異言語の環境下でのストレスに対する手当と説明しましたが、さらに大きなストレスのかかるような地域では海外赴任手当の他にハードシップ手当が支給されます。

ハードシップ手当は、文化や言語といったどこの地域でも発生するストレスではなく、特定の地位で発生する、例えば

• インフラが未発達のため安全に満足した生活が送れない
• 治安が悪いため外出に制限がある、常に危険を感じるためストレスになる
• 宗教上の制約により食事や飲酒などが制限される

といった、通常レベルを超える制約のある地域に対する手当となります。地域としてはアフリカや南米、中東、インド、中国などがハードシップ手当の対象です。

月当たりの支給額は数万円程度から数十万円と地域によって格差があります。なお、イギリスはハードシップ手当の対象にはなっていませんが、物価調整手当である程度底上げがされているという理解をしています。

単身赴任手当

海外に単身で赴任する場合には単身赴任手当が支給されます。日本国内での勤務の場合も、東京に家族がいて福岡に単身赴任をするような場合、単身赴任手当が支給されますが、この金額は数万円程度と二重生活のことを考えると微々たるものです。

ですが、海外赴任に単身赴任手当の場合、数十万円にものぼります。これはやはりいつでも家族の元に戻れる日本国内と比較して、海外勤務の場合は渡航費用も大きくなり、帰国の所要時間や時差を考えると家族のもとに戻る困難さを考慮して、金額を大きくしているように思われます。

なお、この単身赴任手当は家族を帯同する予定があって、帯同家族が渡航する前までは支給されています。

生活費を一部会社が負担してくれる

ここまでは実際に給与に含めて支給される手当についてご紹介しましたが、次に説明するのは生活費の補填部分となります。

1. 住宅手当
2. 教育手当
3. 自動車手当
4. 一時帰国手当
5. 医療保険

こちらも各項目を説明していきます。

住宅手当

住宅手当ですが、海外駐在をする場合の住居費用は会社が負担します。赴任する先の国、地域、役職や帯同家族数によっても変動します。イギリスの場合ではロンドンに駐在するのとエディンバラに駐在するのでは大きく住宅手当も変わります。

住宅手当に関しては一定額を会社が支給して、駐在員の住居費用が手当を超える場合は駐在員の自己負担となります。安全に関しては非常にレベルの高い日本で暮らしてきた駐在員が海外で居住する場合、セキュリティが確保された住居に住むことは必須となりますので、ある程度水準の高い住居に住むことができるだけの手当が支給されます。

とはいえ、イギリスの場合住居費が高く、特にロンドン近郊では住居の質からしたら考えられないくらいの家賃が設定されていることも多く、持ち出しを防ごうと思った場合ある程度格を落とした住居に住まなければならないケースも増えているようです。

ロンドンの場合、私のような４人家族で３０００ポンド（１ポンド＝１９０円で５７万円）の住宅手当が支給されます。５７万円の家なんてどこでも選び放題と思われるかもしれませんが、ロンドンではそれほど良いところには住めません。

教育手当

子どもを連れて駐在する場合、その教育にも日本とは異なるレベルでの費用がかかります。

イギリスでは現地校は基本的に無料ですが、幼稚園（Nursery）や日本語補習校、日本人学校に通う場合、学費を支払う必要があります。また、インターナショナルスクールに通うような場合ですと年間の費用負担は数百万円単位でかかってしまいます。

私の会社の場合、基本的に幼稚園や日本語補習校、日本人学校の費用については全額会社で負担してくれます。インターナショナルスクールの場合は月数万円程度の持ち出しが発生してしまいますが、実際の学費と比べれば非常に安い金額で通うことができます。

自動車手当

カンパニーカーが支給される場合は別ですが、自動車を駐在員個人が購入する事となっている場合、自動車手当が支給されます。この自動車手当は毎月数万円分が支給され、駐在期間分の受取金額が

となるように設定されています。イギリスだけではなく欧州では、帰任時の自動車売却代金は日本での中古車買い取り金額と比較してずっと高くなっており、実際には結構儲かるような話を聞いています。

一時帰国手当

海外赴任をしていると日本に帰りたいと思うことは結構あります。そんな駐在員の希望に応えるために１年に１回だけですが、会社が帰国の費用を負担してくれます。イギリスから日本に帰国する場合、時期にもよりますが１５～２０万円程度の航空券代がかかりますので、一時帰国手当の支給は大変助かります。

医療保険

こちらは厳密には手当とは異なるのですが、会社は駐在員に対して医療保険をかけるのが一般的です。イギリスの場合、日本人駐在員であってもNHS（国民保健サービス）による原則無料の診療が受けられるのですが、NHSは利用する方が多いこともあり、診療予約が取りづらかったり、相当な待ち時間（２ヶ月待ちとか長期の待ち時間になることもあるとか）を余儀なくされたりと問題があります。また言語の問題で抵抗を感じる方も多いため、プライベートの医療保険を利用して、ロンドン医療センターやジャパングリーンメディカルなどの日系医療機関を受診する方も多いです。

このときには医療保険が大活躍することになります。診療を受ける際には一度で数百ポンド、日本円にすると５～１０万円もかかりますので、自己負担できるレベルではありません。医療保険を使えばタダで受診できますので、気が楽です。

税金を支払わなくていい

税金を支払わなくていい、と書いてしまうと悪いことをしているように読めてしまうかもしれませんが、事実です。根拠は下記のとおりです。

イギリスの税金

まず、イギリスでの税金ですが、イギリスで支払う税金の課税対象は、

となります。日本に比べて各種手当含め相当多い金額となっていることに加え、グロスアップタックスと言って、会社が負担する税金は駐在員に支払っている給与等と同じとみなされ、その会社負担税金にさらに税金がかかり、その税金にさらに税金をかけて・・・という計算を行うため税金額が非常に多くなります。

単純に言って、各種手当を含む私の年収は２０００万円程度になるのですが、それにかかる税金は１３００万円ほどになります。驚るべし金額ですね。

日本の税金

日本の税金は、イギリスの駐在員の場合、イギリスにて生活をすることになるのですから日本での居住実態がありません。これは非居住者という扱いとなり、税金を納める対象から除かれることになるため、原則として所得税も住民税もかからなくなります。住民税に関しては前年の所得から計算されるため、赴任後も支払いが継続されますが、一方で日本への帰国後しばらくの間は住民税の支払が不要となりますので、損をすることはありません。

以上、給与が増える、手当が増える、税金を支払わなくていい、と至れり尽くせりなのが海外駐在員のお金事情となります。

海外駐在員の給料事情（具体例）

ここからは具体的に私の給与が日本勤務時と比較して海外駐在でどれくらい増えたのかを見ていきたいと思います。

日本と比較した年収の変化

海外駐在員の額面年収は１．５〜１．８倍になると書きましたが、手当などを含めると２倍どころか３倍ほどのレベルになってきます。もちろんこれは駐在する地域にもよりますが、生活コストの高いロンドンに駐在するような場合は、手当部分がかなり大きくなります。

私が実際に日本で受け取っていた給与と、イギリスでの給与の差を見てみましょう。

給与の種類	日本勤務時の給与	イギリス駐在時の給与
給与	５０４万円 ＝４２万円✕１２ヶ月	イギリスでの受取給与： ９６０万円（５０，４００ポンド） ＝８０万円（４，２００ポンド）✕１２ヶ月
		日本での受取給与： １２０万円＝１０万円✕１２ヶ月
残業代	９６万円 ＝８万円✕１２ヶ月	なし
賞与	３００万円 ＝１５０万円✕２回	３００万円 ＝１５０万円✕２回
額面給与	９００万円	１，３８０万円（日本勤務時の１．５３倍）
税金・社会保険料	ー２４０万円	－１０４万円
手取り給与	６６０万円	１，２７６万円（日本勤務時の１．９３倍）

次に手当です。どこまで含めるか、というところは難しいのですが上で紹介した手当はすべて入れています（医療保険は除きます）。

手当の 種類	日本勤務時の手当	イギリス駐在時の手当
住宅手当	２４万円 ＝２万円✕１２ヶ月	６８４万円（３６，０００ポンド） ＝５７万円（３，０００ポンド）✕１２ヶ月
教育手当	なし	３８万円（２，０００ポンド） ※日本語補習校２名分
自動車手当	なし	９６万円（４，８００ポンド） ＝８万円（４００ポンド）✕１２ヶ月
一時帰国 手当	なし	６０万円 ＝１５万円✕４名
手当合計	２４万円	８７８万円

手取り給与と手当を合計すると、

となります。手当を年収と考えるかどうかは意見が分かれるかもしれませんが、日本勤務時の手取り給与＋手当の３倍以上となります。

ちなみに、これに加えて私は東京都内の持ち家を会社に賃貸しており、その収入を含めるとさらに収入が増えることになります。ざっと年間で１８０万円くらいですが、これは給与というよりは事業収入のような形なので計算からは除いています。

なお、かかっている費用という意味では、さらに会社はこの給与に対してイギリスの税金を支払っており、その税金も手当のような形で支給されていることになります。この計算はグロスアップ計算という特殊な計算方法を採用するため、単純に２，１５４万円にかかる税金よりも遥かに多い金額が課せられます。

グロスアップ計算とは、このような説明になります。

グロスアップ計算　Gross-up calculation
給与が税引後の手取で保証されている場合には、給与に係る税金相当分を課税支給額として、総支給額に加えた上で所得税を計算する必要がある。グロスアップ計算とは総支給額と税金が整合性を保つまで反復計算を行い、税引後の手取りを保証するための計算。
デロイト トーマツ グループWebサイトより

細かい計算方法は省略しますが、だいたい給与＋手当の６～７割が税金として持っていかれます。とんでもない金額ですよね。それだけ海外駐在員にコストがかかっているということになります。

ここでは単純に６割として計算しますと、

２，１５４万円✕１６０％＝３，４４７万円

となり、私の年収は３，４４７万円ということになります。こうなると、手取り年収の５倍もの年収をもらっているということも言えるかもしれません。

もちろん、自分自身がもらっているわけではなく、あくまでお金として残るのは手取り給与の１，２７６万円ですので、３，０００万円超の年収の実感は全くありません。

海外駐在をすれば家は建つ？

不動産経済研究所が２０２４年１月２５日に発表した２０２３年の新築マンションの平均価格は、東京23区で１億１，４８３万円でした。そもそも家を購入する金額が都心ではどんどん上がっており、いくらあれば家を購入できるか、というのは難しいですね。

ですが、国土交通省が２０２３年５月に公表した２０２２年度「住宅市場動向調査」（２０２１年度分）では、住宅購入資金の平均額は、注文住宅新築（土地代込み）が５，４３６万円、建替えが４，４８７万円、分譲戸建住宅が４，２１４万円、分譲集合住宅が５，２７９万円だったとのことです。

つまり、平均値で言えば概ね５，０００万円あれば住居が購入できるとした場合、海外駐在を５年ほどすれば住居を購入できるだけの資金が貯まるでしょうか？手取り収入は日本勤務時に比べて６００万円ほど増え、加えて生活コストの一部を会社が負担してくれます。住居費の部分は特に大きく、家賃負担や持ち家の場合の会社への賃貸など考慮すると、もう少し貯金に回せる金額は増えそうです。

特に生活コストの安いアジアや東欧などの地域に駐在するような場合は、日本にいるときよりも生活費は安いでしょうから、年間１，０００万円程度の貯蓄が可能かもしれません。そうなると、家は建つ！と言えそうです。

ですが、ロンドン駐在の場合は、生活コストが日本にいるときよりも遥かに高くかかってしまいますので、よほど高収入でないと家が建つほどの貯蓄はできないのではないかと思います。ロンドンでかかる生活費に関しては、別記事で書きたいと思います。

なんとも夢のない話となってしまうかもしれませんが、海外駐在ではもらえるものはもらえていますので、生活に困る、ということはもちろんなく、いろいろな経験もできますので私としてはオススメします。

海外駐在をするには？

海外駐在に選ばれるには英語力を伸ばすのが重要

今回の記事をお読みいただいて海外駐在をしたい！と思われた方どうすれば海外駐在ができるかわかりますか？

海外駐在に向いている人材としては以下のような素養が考えられます。

• 基本的な業務遂行能力がある。仕事で成果を出している
• 異文化・異言語の環境下で他人とコミュニケーションをとれる能力がある
• 日本と異なる環境で激務に耐えられるだけの体力・精神力がある

ですが、実はこうした能力を測るのはなかなか難しく、会社で海外駐在人材を選出する際には英語力を重視していることも多いと感じます。もちろん仕事が優秀な人は、海外に赴任させれば英語力も向上するだろうから、赴任時点の英語力はあまり重視しない、ということもあるかもしれませんが、英語力がある方が望ましいのは言うまでもありません。

それでは、海外赴任のチャンスを獲得するための英語力をどのように周囲にアピールすればいいでしょうか？私は、

• TOEICで高得点を取る
• 英会話力を身につけ、それを認めてもらう

の２つが必要だと考えます。日本ではTOEICだけでも英語力の証明になりますが、実際に英会話ができるかどうかとは別の話であり、TOEICが９００点を超えていても英語が喋れない、という方は多くいるのではないかと思います。

英会話力をアピールしておけば、海外駐在人員に選出される可能性は高いと考えます。渡しの場合も、日本で海外からの出張者のアテンドを任されたり、他地域からの参加者を集めた会議を仕切ったりした功績が認められ、ロンドンへの駐在をすることが叶いました。

英語力を伸ばすには？

それでは、海外駐在を可能にするために英語力を伸ばすにはどうすればいいでしょうか？私としてはTOEICで高得点を取れるだけの英語力を身につけながら、会話力をつけていくことが重要であると考えます。

そのためには、以下の取組みが必要です。

語彙力の向上

何と言っても語彙力の向上は英語力を身につけるには必須と言えます。単語や熟語の意味がわからなければ文章を読むことができませんし、書けるレベルで理解していなければ使うこともできません。何よりも語彙力をつけることを優先させる必要があります。

語彙力を向上する方法としては、下記が考えられます。

• 単語帳を使う: TOEICの点数などの目標に合わせた単語帳を使用して単語や熟語を覚えます。アプリを活用するのもオススメです。
• 読書を通して新しい単語に触れる: 読書をして新しい単語に触れることで、覚えていくことも有効です。最初はわからないものは読み飛ばしてもいいと思います。文章中に出てくる単語は、記憶に残りやすくなります。

読解力の向上

読解力の向上を目指すこと、つまり文章を読むスピードと正確性を高めることは英語力の底上げに役立ちます。文章を読むスピードが速くなれば、目にする単語数も増えていきますので語彙力の向上も期待できます。

読解力の向上には、下記の方法が考えられます。

• 英語の本やニュース記事を読む: 最初は簡単なものでもいいので、自分のレベルに合ったものから始め、徐々に難易度を上げていきます。
• オンラインリソースを活用: 英語学習サイトやアプリでリーディングの練習を行います。

リスニング力の向上

日本人はリーディングやライティングが得意でも、リスニングとスピーキングは苦手というのはよく聞く話です。日本語とは音が異なるため英語で話される内容を理解するにはリスニングの練習を多くこなす必要があります。

リスニング力を向上するには以下の取組が有効です。

• 英語のポッドキャストやオーディオブックを聴く: テーマに興味があるものを選ぶと続けやすいです。
• 英語の映画やドラマを見る: 初めは字幕付きで見て、慣れてきたら字幕なしで挑戦してみましょう。

ライティング力の向上

日本人は書くことは上手だが話すことが苦手と言われます。ですが私は英語をきちんと書くこと自体も機会が多くなければ身につかないと考えます。そのため、下記のような取り組みでライティング能力を向上していく必要があります。

• 英語で日記を書く: 毎日少しずつでも書く習慣をつけると良いです。
• オンラインフォーラムやSNSで英語でコミュニケーション: 実際に使いながら学ぶことで、実践的な表現力が身に付きます。

スピーキング力の向上

日本人が圧倒的に苦手なのがスピーキングです。この理由は英語で何かを話したり、プレゼンテーションする機会が非常に少ないからであると考えます。ですので、スピーキング能力を上げたいと思うのであれば、英語で話をする機会を積極的に作っていく必要があります。

• 英会話の練習: ネイティブスピーカーや英語を話す友人と話す機会を増やしましょう。
• シャドーイング: ネイティブの発音やリズムを真似して練習します。

このような形で英語力を向上することで、海外駐在のチャンスは広がるかもしれませんので、積極的に取り組んでいきましょう。

まとめ

以上、海外駐在員の給与について説明してきました。今回の記事のまとめです。

ありがとうございました。